2021年3月1日、36Krは、中国ブランドのスマートフォンが日本市場で苦戦する中、iPhoneが高いシェアを保ち続けている理由について考察する記事を掲載した。

記事はまず、「IDCが先日発表した2020年9～12月の日本のスマートフォン市場報告で、iPhoneが52．6％のシェアを獲得したことが明らかになった」と説明。

その上で、「華為技術（ファーウェイ）、小米（シャオミ）、OPPO、VIVOといった中国ブランドは日本市場に定着できていないが、その原因は非常に複雑だ」と指摘。「消費習慣や趣味趣向、ブランド認知度、市場環境などが全く違うため、シャオミが得意とするコスパ戦略も日本ではなかなか通用しない。しかも、コスパ戦略についてiPhoneがすでに日本市場で十分に展開してきたことも影響している」と分析した。

そして、「iPhoneの日本での販売価格は世界で最も低いレベルになっている。それは運営事業者が長期契約の見返りとして本体価格の割引を提供しているからだ」と指摘。「例えばiPhone12の64GB版の販売価格は11万880円だが、48回払いにして2年後に端末を返却して機種変更すれば、支払総額が半額の5万5440円で済むようになるといった具合だ」と説明した。

また、「iPhoneは2009年に日本市場に参入した当初はそこまで注目されなかったが、10年以降は急速にシェアを伸ばし、特にiPhone6発売後は日本市場においてほぼ独り勝ちの状態になった。ちょうどi-modeなど既存の接続サービスが『賞味期限切れ』になりつつあったことも追い風となり、より新しい技術とファッション性、クールさを求める若者を中心とする日本の主要ユーザーを獲得することに成功したのである」と論じた。

さらに、「日本の消費者は外来ブランドを受け入れにくい傾向を持つ一方で、『強いものに憧れる』という文化的情緒も持ち合わせている。これも、日本の国産ブランドが一定のシェアを持つ中でiPhoneという舶来の『絶対王者』を生む土壌を作る要因になった。iPhoneが最強、ソニーやシャープが中間層という認識がすでに固定化して久しい日本のスマホ市場の構図を、短期間で崩すことは難しい」とした。

記事は「時代の波に乗り、画期的な使用体験を提供し、デザインに日本人好みの精緻さを盛り込み続けてきたiPhoneは、今後も長期にわたり日本のスマホ市場を主導していくことになるだろう」と予想している。（翻訳・編集/川尻）