2014年4月24日、環球時報によると、米パデュー大学中国宗教社会研究センターの楊鳳崗（ヤン・フォンガン）主任は19日付の英紙デイリー・テレグラフで、中国が15年後に米国を超えるキリスト教大国になるという予測を発表した。中国のキリスト教徒が2025年に1億6000万人に、2030年には2億4700万人に達するという結論を算出している。

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無神論国家と言われる中国だが、現在この状況が急変しているという。米シンクタンク、ピュー研究所の「宗教や公共生活に関するピューフォーラム」が2010年に発表したデータによると、中国の仏教徒は総人口の18．2％、各民間信仰が21．9％、キリスト教徒が5．1％を占めている。しかし、中国社会科学院が2010年に初めて全国を対象に行ったキリスト教に関する調査では、キリスト教徒は国民の約1．8％である2305万人という結果が出ており、データには差がある。今回の楊主任の発表したデータについても、算出方法は可変的要素を考慮していない非科学的なものであり、誇張があると指摘する専門家もいる。

楊主任によると、米国のキリスト教徒は2010年時点で1億5900万人だが、現在も減少しており、もし中国のキリスト教徒が2025年に1億6000万人、2030年にキリスト教徒とカトリック教徒合わせて2億4700万人を超えた場合、中国がキリスト教徒・カトリック教徒の最大国となるとの見方を示している。一部の中国政府関係者には、宗教団体は政府が提供できない社会サービスを提供できると同時に、現代の中国において日増しに深刻化する道徳危機を好転させることができると考える人もいる。しかし一方では、宗教が政治に与える影響を心配する声もある。（翻訳・編集/藤）