2014年4月11日、中国のニュースサイト・騰訊（テンセント）は、フィギュアスケートの世界選手権で金メダルを獲得した浅田真央が、6億円超もの年収のうち、95％を搾取されていると伝えた。

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日本メディアによると、浅田の年収は試合の賞金やアイスショーの報酬、広告出演料、日本スケート連盟からの補助、スポンサーの賞金など6億円を超えるとみられるが、このうち95％が日本スケート連盟やマネジメント事務所など複数に搾取されているという。

このため、浅田が現役を退くことになれば、日本スケート連盟はもちろん、国際スケート連盟にとっても打撃となる。なぜなら、日本のテレビ局は独占放映権料として毎年2億円を国際スケート連盟に支払っており、安藤美姫が引退した今、浅田は日本フィギュア界で唯一人気が保障されている存在であるため、もし引退となれば、国際スケート連盟はもうこれ以上放映権料を値上げすることはできなくなるからだ。また、国際スケート連盟のスポンサー企業13社のうち、11社は日本企業。浅田が引退すればスポンサーを降りるという企業もあるため、浅田のもたらす利益を考えると、引退はさせたくないというのが日本スケート連盟や国際スケート連盟の本心だろう。

浅田は5月のイベントをすべて断っており、現役引退について5月中に結論を出すとみられている。（翻訳・編集/藤）