2014年3月6日、沖グループのプリンタ事業会社沖データ（社長:平本隆夫、本社:東京都港区）は、ドットプリンタ用印字ヘッド生産拠点を持つタイ北部で、社会貢献活動の一環として、ラムプーン県メーター郡ターカード市メーサゲ村の山岳民族授業センターに、学習用品・スポーツ用品・飲用水ろ過設備・生活用品などを寄贈した。同地域の小学校や授業センターへの寄贈は、6年連続で6回目となる。

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沖データは、1996年にタイ北部に沖プレシジョン・タイランド（社長:高木正夫。本社はタイのランプーン県。以下、OPNT）を設立し、年間70万台のドットプリンタ用印字ヘッドとSPモータを生産して、世界各国へ出荷している。OPNTでは、タイ北部を中心に、社員による献血や赤十字社への寄付および生活用品の寄贈など、長年社会貢献活動に取り組んできた。

市街地から遠く離れた山岳部にあるメーサゲ村は、車でのアクセスも困難な地域である。メーサゲ村山岳民族授業センターは1998年に設置された同地域で唯一の小学校で、4人の教員のもと、幼稚園児を含む50人の子どもたちが学んでいる。電気が通っていなかったため、タイ政府の支援でソーラーパネルを設置したものの、学校設備や子どもたちの学習用品・生活用品は依然として大変不足している。

OPNTは、子どもたちの教育を支援するため、同センターと相談の上、パソコン・教科書・ノート・鉛筆・消しゴム・定規・クレヨンなどの学習用品、スポーツ用品、さらに防寒着・毛布・手袋などの生活用品を寄贈した。また、同地域では水道もなく、山から出る水の飲用による結石患者が極めて多いため、飲用水ろ過装置も設置した。OPNTは、今後もタイ北部地域などでの社会貢献活動を継続していくという。

沖グループでは、未来を担う子どもたちへの支援として、今回の取り組みのほか、国際NGOセーブ・ザ・チルドレンによる紛争地域の子どもたちの教育支援活動への協力や、販売拠点のあるアメリカで児童用靴の寄贈、生産拠点のある中国で学校施設の寄贈などを行ってきた。今後も各国・地域のNGOや各種団体と協力し、社会貢献活動に継続的に取り組んでいくという。（提供/Global News Asia・編集/南島三郎）