2014年2月25日、中国で深刻なスモッグ被害が続く中、海外メディアも連日その話題で持ちきりとなり、米誌ディスカバー・マガジンは「北京は危険な大気汚染に覆われている」と報じた。環球時報（電子版）が伝えた。

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AFP通信は24日、「北京を含む華北地区では5日連続で大気汚染が健康被害をもたらす危険水準に達し、中国の国家気象局は警報を発令した」と報じた。在中国米国大使館の測定値によると、健康被害が懸念される微小粒子状物質（PM2．5）の濃度はここ数日、頻繁に1立方メートルあたり400マイクログラムを超えており、これは世界保健機関（WHO）が定める安全基準の16倍以上である。

さらに、ドイツ誌デア・シュピーゲルは24日付で、「スモッグは中国全土の15％を覆い、肺病患者が増えている」と報じ、韓国MBCテレビも「中国東部は今年最大のスモッグに覆われ、大気汚染の範囲は143万平方キロメートルと、朝鮮半島の実に7倍にわたって広がっている」と伝えた。

米オンラインメディアのグローバル・ポストは24日、「北京市では家電量販店の空気清浄器の販売台数が例年の3倍に達し、市政府は工場の操業制限などの臨時措置だけでなく、街頭屋台の営業まで禁止した」と報じた。韓国メディアは「スモッグにより、中国人の生活習慣は変わりつつある」とし、「人々が朝起きて最初にするのは汚染指数を確認し、マスクをして出かけるどうかを決めることである」と伝えている。

大気汚染は人々の生活だけでなく、中国の国際イメージにも影響を及ぼしている。2022年の冬季五輪には北京市と河北省張家口市が開催地として立候補しているが、米ブルームバーグ（電子版）は24日、「大気汚染の深刻さから見て、両市は一番最初に選考で落ちるだろう。北京が今できる精一杯の約束は、2017年までにPM2．5の濃度を平均25％引き下げることだが、それだけでは足りない」と指摘している。（翻訳・編集/XC）