求人サイト・智聯招聘が27日に発表した「2020雇用関係動向報告(一)――アフターコロナ時代の新雇用者経済」によると、新型コロナウイルスの影響で、不確定要素が多い環境となっている中、労働者の約6割がモチベーションを上げて、ポストに捕らわれないスキルを身に着けることで、自分の価値を上げ、企業に貢献したいと考えていることが分かった。中国新聞網が伝えた。

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報告によると、新型コロナウイルスの影響で、企業のオフライン業務の多くが障害に直面している。多くの企業は、リストラや再編、業務調整などを通して、難関突破の道を探っている。智聯招聘が8月に発表した調査結果によると、回答者の55％が、所属する企業が業務調整を行ったと答えた。

報告によると、企業は改革を実施すると同時に、高効率、敏捷性をキープするために、ポスト、職責、業務の流れなどを見直し、部門間の垣根を超えて協力するよう推奨している。こうした動きは労働者にとっては新たなチャレンジとなる。回答者の約7割は、所属している企業が新型コロナウイルス流行期間中、従業員に対して、一層厳しく指標チェックを行うことやスキルアップなど、業務に関する新しい指示を出したと答えた。

統計によると、今後の不確定要素によりよく適応するために、回答者の61．6％が「学習の習慣を保ち、ユーティリティーな人材になりたい」、60．2％が「モチベーションを上げ、専門分野の勉強を積極的に強化したい」と答えた。

調査では、現段階で労働者たちは焦りに対処するため、主にスキルアップのための勉強を積極的にしていると指摘。新型コロナウイルス流行期間中、ホワイトカラーの44．88％が「学習・トレーニングに参加した」と答えた。職場での経験が長い人のほうが、学習・トレーニングの重要性をより明確に認識しており、労働者は今、価値を実現する機会を通してモチベーションアップを試みている。（提供/人民網日本語版・編集/KN）