中国のニュースサイト・新浪の軍事欄に17日、「インドと日本はなぜグローバルホーク（RQ-4）を買わないのか」とする記事が掲載された。記事は、日本とインドでグローバルホーク購入を見直す動きが出ているとするインドメディアの報道を紹介している。

インドメディアのユーラシアン・タイムズ（EurAsian Times）は16日、「日本が状況の変化から米国のグローバルホーク購入の協議をキャンセルする可能性がある」と伝えた。日本政府は2014年に約510億円でグローバルホーク3機の導入を決め、21年の配備を計画していた。

記事は、米軍がグローバルホーク「ブロック30」を退役させる方針を示していること、19年6月にイランが地対空ミサイルでグローバルホークを撃墜したことをポイントとして挙げ、「日本の専門家からは、『これほど高額な無人機を撃墜のリスクにさらすわけにはいかない。海上の偵察任務には向いておらず使い道がない』との声も出ている」と伝えた。また、米軍が「ブロック30」を退役させた場合、同タイプを所有するのは日本と韓国だけになることから、長期的に見て維持費が高騰することもネックになるとしている。

ユーラシアン・タイムズはまた、インドもグローバルホーク購入について再検討するとも伝えている。記事は、イランによる撃墜事件が「グローバルホークの弱点」を浮き彫りにしたとし、「ステルス機でもなく、弾薬を装備するわけでもないため、先進的な防空ミサイルシステムによる攻撃を容易に受ける」と指摘。「撃墜事件以降、インドも購入を考え直している。インドが対立する中国とパキスタンはいずれも先進的な地対空ミサイルを有しており、仮に撃墜されればインドにとって軍事、財政上の損失は受け入れがたいものになる」と伝えた。（翻訳・編集/北田）