2014年1月29日、環球網は評論家・宋文洲（ソン・ウェンジョウ）氏のコラム「中韓に好意を示した米国、安倍を捨てる決心を固めた」を掲載した。

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米国が安倍を捨てる。さまざまな出来事がこのことを裏付けている。日本メディアの報道によると、2013年12月12日、バイデン副大統領は日本の安倍晋三首相と電話会談し、“拝鬼”（靖国参拝）をしないよう要求したという。しかし安倍首相は要請を拒否し靖国神社を参拝したが、米国は“失望”という異例の表現で批判した。

さらに先日、韓国メディアは新たな安倍にとって不利なニュースを報じている。米国のケリー国務長官は今年2月、中韓を訪問する予定だが、日本だけはそのルートから外されたという。これは紛れもなく米国のシグナルだ。今年4〜5月にオバマ大統領は東アジア訪問を予定しているが、今回のケリー国務長官の訪日回避が大きな影響を与えることは間違いない。

それにしても興味深いのは、拝鬼から1カ月が過ぎた今になって、なぜ米国はバイデン副大統領の電話会談の情報を明かしたのか？ちょっと分析してみれば分かることだが、米国は安倍に責任を取らせようとしているのだ。中韓に好意を示す一方で、日本選挙民に影響を与えようとしている。その影には安倍切り、安倍を捨てたという決断が見え隠れする。

同盟国である米国が安倍にとって不利になる情報を明らかにした。これは米国が安倍を東アジアの安定を破壊する首魁であり、米国の利益を損なう存在だとみなしたことを意味している。（翻訳・編集/KT）