2014年1月24日、中国新聞網によると、シンガポール華字紙・聯合早報は「アジアの“靖国神社症候群”」と題する文章を掲載した。以下はその概要。

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安倍首相は中国と韓国の批判が予見できたにもかかわらず靖国神社を参拝したが、参拝批判は米国をはじめ世界に広がっており、日本の国際的地位に打撃を与えることとなった。

日本はかたくなに修正主義の道を進んでおり、アジアに“靖国神社症候群”の影を落とした。その影響は日米関係にも影響している。安倍首相の靖国参拝で、日本は「米国の立場を無視した」ことにより怒りを買った。安倍首相は「戦後体制からの脱却」を掲げているが、皮肉なことにそれが米国が腐心して作り上げた戦後国際秩序を拒否することになるということに気付いていない。

靖国神社の参拝が、ASEAN諸国の反発を招いたことも日本の想定外だった。中国や韓国と違い、東南アジア諸国は日本の軍国主義の歴史に沈黙を守ってきた。そのため、シンガポールとインドネシアからの批判は日本に「東南アジアは日本の戦争犯罪を忘れていない」と気付かせることとなった。

しかし、東南アジアの国々は“靖国神社症候群”、つまり日中関係の悪化の中で最も利益を得るだろう。日中両国は互いに地域での支持を取り付けるために、大量に投資を進めるからである。（翻訳・編集/北田）