2013年12月16日、北京青年報は、「東芝、パナソニック、日立といった、中国市場に早々と進出した日系テレビブランドが、今は次々と中国に別れを告げている」と伝えた。

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記事によると、パナソニックの上海市にあるプラズマテレビ生産ラインは年内にも生産を完全に停止。東芝唯一の中国テレビ工場（大連市）も今月中に全面的に閉鎖される見込みだ。日立はすでに昨年8月、テレビ生産事業を打ち切っており、現在、中国市場で挑戦を続ける日系テレビブランドはサンヨー、ソニー、シャープの3社だけになってしまった。

このニュースは中国でも関心を集め、ネットには多くのユーザーがコメントを書き込んでいる。

その多くは「日本製品ボイコットを続けよう」「島国は沈むだけさ」「中国マーケットで日本は失敗者だ」「携帯電話、テレビと来て、次は自動車？　デジタル一眼レフカメラ？　化粧品？」などの感情的ともとれる意見が多数を占めた。

しかし一部には、以下のような冷静な声も見られた。

「日本製品が優れていたのは確かだ。中国が本気で日本を追い抜こうとするなら、自分たちの製品や技術で世界を説得しなければね。今日はこのニュースで喜べても、明日カメラを買おうと思ったら『やはりキヤノンかな…』なんてことになりかねないよ」

「喜ぶのはまだ早いよ。日本が撤退したというだけのことだからね。中国製の液晶パネルやCPU、自動車が世界の一流ブランドと呼ばれる日が来るまで、頑張れ中国！」（翻訳・編集/NY）