新型コロナウイルスが世界中で流行していることを受け、東京五輪・パラリンピックは予定通りの開催を危ぶむ声も上がっている。中国紙・環球時報は18日、大会組織委員会で「2年延期案」が出ていることなどに言及した上で、延期することによってもたらされる新たな問題について論じた。

記事は、「2022年に開催されるとなれば、北京冬季五輪、サッカーのカタールワールドカップ（W杯）、そして東京五輪の3つの大きな大会が同年開催になる。さらに、杭州で行われるアジア競技大会、サッカーのクラブW杯、ダカールユース五輪などのメジャー大会もあり、2022年は『スーパースポーツイヤー』になる」と指摘した。

その上で、「選手が不利益を被ることも避けられない」とし、「中国の蘇炳添（スー・ビンティエン。男子陸上）やウズベキスタンのオクサナ・チュソビチナ（女子体操）などのベテラン選手は、東京五輪が延期になれば、現役最後の五輪を逃すことになるだろう。今まさにプレーヤーとしてのピークを迎えている選手も、2年後には競争力を維持できなくなっているかもしれない」とした。

人民日報の記者、汪大昭（ワン・ダージャオ）氏は、「五輪の開催間隔とホストや選手の大会準備には周期の決まりがあり、これを破ったり変えたりすると後戻りできない影響が出る。東京五輪の大会組織委員会は日本が運営している組織で、延期の決定権はない。（延期を含む五輪の方針の）決定権は国際オリンピック委員会（IOC）が持っている。IOCが取り決めた協議内容を実行しなければ、日本は処罰を受ける。同じ年に夏季と冬季の五輪を開催しないということも、IOCが五輪の開催周期を調整する際の原則だ。夏季・冬季五輪の同年開催は、『歴史の逆行』になるだろう。国際スポーツ史上最後の夏季と冬季の五輪の「ツーショット」は、1992年までさかのぼる。フランスのアルベールビルとスペインのバルセロナは前後して第16回冬季五輪と第25回夏季五輪を開催した」と語ったという。（翻訳・編集/毛利）