世界保健機関（WHO）のテドロス事務局長が述べたように、新型コロナウイルス肺炎が発生すると、WHOは、ウイルスだけでなく偽の情報を散布したり感染症の対応作業を破壊したりする人々とも戦っている。

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　西側の反中勢力は、新型コロナウイルス肺炎の発生を口実にして、感染症の成因にまつわるデマのでっち上げに力を入れ、中国の感染予防・抑制に向けた努力を中傷し、「陰謀論」が勢いを増している。人々が気づいているように、感染症拡大の初期段階に、トム・コットン米上院議員はテレビ番組内で、新型コロナウイルスが武漢の生物化学実験施設で作られたと妄言し、さらには「中国は最初から情報を隠し、疑わしい対応だった」と中傷した。そのほか、ウォール・ストリート・ジャーナルなどの西側メディアも公然と、人種差別の色彩が極めて強い文章を発表し、中国を攻撃・中傷している。

　もちろん、こうした論調はすべて、何ら事実の根拠もなく、完全に主観や憶測に基づく危言聳聴（きげんしょうちょう）だ。WHOはこれを「インフォデミック（infordemic）」と呼んでいる。実際、少し注意を払えば、こうしたでっちあげや「陰謀論」を広める人のほとんどが頑固一徹な反中派であることに容易に気づくだろう。彼らは、一方では、「陰謀論」によって人心を混乱させ中国とWHOおよび他の国との協力を離間しようと図り、もう一方では、一貫したゼロサム思考に基づき、存在感をアピールして個人の政治的な私利を実現しようとしている。

　感染症との戦いに勝つために必要なのは、科学や理性、協力であって、愚昧やデマ、偏見ではない。国際社会が団結協力して感染症と戦う上で鍵となる時期に、悪意のある「陰謀論」は、まるで傷口に塩を塗り、人類の良知に反し、道徳の最低ラインに挑戦するようなものだ。その結果は、ロシアの著名な地政学者のKJ Noh氏が警告するように、「外国人嫌いのイデオロギーを引き起こした人は結局、自分がかみつかれることになる」のかもしれない。（CRI論説員）