新型コロナウイルス感染による肺炎の感染が湖北省武漢市から爆発的に拡大するようになると、日本の各界はすぐに行動を起こしている。特に、物資的支援における量とその種類が多かった。日本の企業と民間団体、個人が支援の手を差し伸べ、中国のウイルスとの闘いをサポートしている。こうした状況を見ると、中国の日本に対する好感度はかなり向上していると感じさせられる。（文：陳言・日本企業（中国）研究院執行院長。環球時報に掲載）

キヤノンや日立製作所、富士フイルムなどの医療設備メーカーは続々と関連製品を湖北省武漢市に送っている。日本企業が寄付しているほぼ全ての製品はコロナウイルスとの闘いの第一線にそのまま投入することができる。最も効率よく、効果的に利用できるようにと、日立製作所はCT医療設備を寄付する前に、中国の関連当局と何度も話し合いを重ねた。パナソニック傘下の企業も、世界各地の資源を緊急調達し、呼吸器とウイルス検査機を緊急生産している。

確かに、多くの人が指摘しているように、日本企業は中国において大きなビジネスを展開しており、中国市場が1日でも早く通常の状態に戻れるかは、それら企業の利益にも大きく関係する。しかし、筆者は、日本企業の今回の中国のウイルスとの闘いに対する支援は、心からのもので、精一杯のことをしてくれていると思っている。資生堂グループの魚谷雅彦最高経営責任者（CEO）は、ある動画の中で、武漢などに義援金を寄付するほか、今後6カ月間のアジアでの売り上げの1％を特別基金として、関連の支援活動に使うことを表明した。2019年の統計に基づいて計算すると、売り上げの1％は約1億3000万元（約19億5000万円）に達する。この特別基金は、巨額であるだけでなく、長期にわたる支援を約束している。

春節（旧正月、今年は1月25日）に合わせた休暇明けの今月2日、エコガラスや高精細ハーフミラースクリーンなどの製品を生産する日本のAGCグループの上田敏裕中国総代表は予定通り北京に戻り、日本から持って来たN95のマスク40枚全てを河北省承徳豊寧県のある病院に寄付した。上田氏は取材に対して、「私は医師ではないので、N95のマスクをつける必要がなく、医師に使ってもらったほうがいい」と話した。そして、「北京の状況が深刻ならば、私はすぐにも北京に戻り、第一線でグループ全体の運営の指揮を執り、対応する必要がある」と、企業活動や操業再開を常に気にしている様子だった。

2004年のインドネシアの津波、2008年の四川大地震の際も、日本各界はたくさんの援助を行った。日本の救援隊のプロフェッショナルな精神、遺体に黙とうを捧げる一幕など、その災害発生後の救援活動に、中国の多くの人々が深く感動した。過去約40年間にわたり、筆者はその多くの時間を日本で仕事をしてきたため、1995年の阪神大震災、2004年の新潟地震を経験し、2011年の東日本大震災やそれに伴って発生した原子力発電所事故を取材し、インフルエンザ、季節性疾患などが日本の人々を困惑させる様子を何度も目にしてきた。日本の人々は自然災害、病気に勇敢に立ち向かい、一定の経験と教訓を積み上げてきた。そして、他の民族、国家が災害、病気などに直面している時には、同情心を示し、すぐに救援の手を差し伸べて来た。

中国の新型コロナウイルスとの闘いにおける日本政府、企業、個人のサポート、援助は、中国がまさに必要としている方法で行われていると、筆者は感じている。また、多くの中国人を感動させる救援が行われているのは、その背後で約100万人の華人、10数万人の中国人留学生、日本で仕事をしている多くの中国人がリアルタイムで、正確に日本社会に中国は今何を必要としているかを伝えているというのも大きな原因の一つだといえる。中国人留学生がマスクを集め、中国企業の在日機関、中国関連の日本の団体が物資を調達し、日本の民間団体も街のあちらこちらで義援金や物資の寄付を募っている。

日中関係は近年、紆余曲折を経験したものの、ここ数年は回復に向かっている。コロナウイルス感染拡大に関して、日本の英字新聞「ジャパンタイムズ」のサイトは最近、「どの国も独り善がりになることはできない」と伝えた。中国がウイルスとの闘いに勝利した時、積極的に中国を支援している各国の政治家、企業家、国民なども共にそれを喜ぶことができるだろう。その時、日本は最も美しい笑顔を見せる国の一つになるに違いない。（提供/人民網日本語版・編集/KN）