2020年1月2日、環球時報は英ガーディアン紙の記事を引用し、この先の10年も世界は中国を中心として動くと伝えた。

記事は、「中国は2010年から新たな方式で世界の意識に影響を与えた」と紹介。「金融危機以前は、中国は新参の子どものように見なされていたが、この10年における世界経済の成長は米国ではなく中国がリードするようになった」とし、最近では経済成長率が鈍化してきているとはいえ、「今日の中国の経済規模は10年前の2倍になっている」と指摘した。

その上で記事は、「過去10年間の中国経済の発展は、人類史上まれに見る物語であった」と分析。このため西側諸国は適応するのが難しく、中国経済の発展を認めることを拒否して悪口を言う国がある一方で、中国を称賛し敬意を払う国もあったと伝えた。

そして、「中国の台頭は、欧米諸国に危機感を抱かせたが、この危機感は今世紀の残りの時間も続くだろう」と予想。西側諸国は中国に取って代わられるという過程において無力であり、「この10年でようやく中国の台頭が世界を変化させることを意識するようになった」と論じた。

さらに記事は、「10年と言わず、わずか5年前までは、中国は安物製造の代名詞だった」と指摘。西洋諸国は、中国が長期にわたって模造の段階にとどまり、イノベーション能力を示せないと考えていたものの、「中国人は強大なイノベーション経済を創り出せることを証明した」と紹介した。例えば、深センはシリコンバレーに匹敵するようになり、ファーウェイ（華為技術）、テンセント、アリババなどが、マイクロソフトやグーグル、フェイスブック、アマゾンなどと肩を並べるようになったとしている。昨年には中国の特許申請数は世界の約半数を占めるようになったという。

では、このことでわれわれは驚くべきなのだろうか？記事は「中国はもともと、豊かで天賦の文明を有した国であったことを忘れるべきではない」と指摘。「この国の人々は、急速な変化と持続的な変革に慣れている」と分析した。そして、「西側主導の国際システムが衰退する中で、一帯一路は新秩序の始まりと見なされている」と紹介。一帯一路は「世界人口の85％を占める発展途上国を主としていること」、「発展途上の国の発展を重要な任務としており、これは西洋諸国では議題として上がらないこと」を理由として挙げている。

最後に記事は、「過去40年間の米中関係は悪くなかったが、トランプ政権は中国に対する敵意をむき出しにしている」と指摘。しかし、「これは中国が米国の覇権の地位を脅かしていると感じているためで、意外なことではない」と論じた。そして、「この先10年で、西側諸国を中心とした国際システムが分裂していき、中国主導の機構が影響力を増していくのを目にするだろう。この過程は不均衡で予測不能で、時に緊張をもたらすだろうが、とどめることはできない」と結んだ。（翻訳・編集/山中）