2019年12月19日、環球時報は、米紙ワシントン・ポストの記事を引用し、毎年60万人もの中国人学生が海外で学んでいるとして、その理由を分析した。

記事は、18年に行われた経済協力開発機構（OECD）の生徒の学習到達度調査（PISA）で中国が1位となったと紹介する一方、同年には中国から66万2100人が海外留学したと指摘。「中国の教育制度は世界で最も素晴らしいのに、なぜ彼らは海外で学ぶことを希望するのか」と疑問を投げかけた。

その上で、「5つの事実」がポイントだと分析。1つ目は、「中国の生徒は勉強時間が長くて満足度が低い」こと。PISAの調査によると、中国の生徒は週平均55時間勉強しており、PISAが公表した最も学習効率が高かったフィンランドと比べ20時間以上も多かったという。

2つ目は「より全面的な教育を望む」こと。18年に米国で学ぶ約110万人の外国人には、36万9500人の中国人学生と短期研修を受ける中国人が含まれると指摘した。

3つ目は、「中国人留学生は理想を持ちつつも焦っている」こと。特に、中国では授業で発言を求められることがほとんどないため、米国での学習は中国人学生にとって難しいものだ」とした。また、「米中関係の悪化で学生ビザが取り消されるのではないかといった焦りや不安も感じている」と指摘した。

4つ目は、「留学は2度目のチャンスを提供する」こと。同紙記者によると、インタビューした中国人留学生の多くが特に優れた学生ではなかったという。「海外留学はこうした学生に2度目のチャンスを提供することになる」と論じた。

5つ目は、「18年から19年に米国留学した中国人の増加率は1．7％と、この10年間で最も伸び率が悪かった」こと。記事は、「短期的に見ると米中関係の悪化は米国留学に悪影響を与えているが、19年に英国への留学を申請した中国人は30％も増加しており、世界における米国の高等教育トップの地位を脅かしている」と論じた。（翻訳・編集/山中）