2019年12月10日、海外網は、中国のJ-10C戦闘機について、主な買い手がイランやエジプトになる見込みだとする、米メディアの報道を伝えた。

米軍事誌ミリタリー・ウォッチの報道を引用。中国の第4世代超音速戦闘機として2017年7月に初登場したJ-10Cの強みは、レーダーシステム、改善された飛行性能、機動性と最大飛行高度に加え、PL-15視界外射程長射程空対空ミサイルを含む武器システムを使用可能な点にあるとした。

そのうえで、同機の潜在的な買い手は世界で最大規模の空軍を持つ国の1つであるイランであると紹介。1980年代後半に中国のJ-7やソ連のミグ-29、Su-24といった戦闘機を続々と買い入れており、現在では空軍装備の近代化が課題になっているとし、J-10Cの購入が最も経済的かつ効果的な近代化の手段であるとの見方を示している。

そして、現在国連から受けている武器禁輸制裁の期限が2020年10月となっており、この期限が切れればイランは20年以上ぶりに近代型の戦闘機を手に入れることになると伝えた。

また、イラン以外にも、大規模な空軍近代化計画を進めているエジプトが主な買い手になる可能性があるとし、現在大量に配備されているJ-7やミグ-21の老朽化に代わる機種としてJ-10Cを購入することが考えられるとした。

記事はさらに、J-10Cの潜在的な購入国としてタイ、バングラデシュ、ベネズエラを挙げたほか、ミャンマー、パキスタン、北朝鮮、スリランカ、タンザニア、ナイジェリア、ナミビア、ジンバブエといったJ-7保有国がJ-10Cに興味を示す可能性があると予測している。（翻訳・編集/川尻）