新婚カップルのスウィートホーム、「賃貸」でもOK?―中国メディア

人民網日本語版    2019年11月10日(日) 0時30分

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4日午後、「賃貸住宅で新婚生活を始めることを受け入れられるか?」という話題が、検索ランキング上位に飛び込んできた。

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4日午後、「賃貸住宅で新婚生活を始めることを受け入れられるか?」という話題が、検索ランキング上位に飛び込んできた。記事掲載時点で、この話題に関する記事へのアクセス件数は1億、コメント投稿件数は1万3000をそれぞれ上回った。中新経緯が報じた。

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○「マイホームがないなら結婚しない」?それとも「裸婚族(何もなし婚)」?

これまで、「マイホーム」は中国人にとって「家庭」のシンボルだった。マイホームがあることは、すなわち、自分が属すべき「家庭」があるという意味だった。しかし、住宅価格が数年前から上昇の一途をたどっていることから、多くの人はこの「人生最大の出費」に対し手も足も出ないという気持ちを抱くようになった。このような状況から、結婚後に賃貸住宅に住む「賃貸住宅婚」は結婚を控えたカップルが考慮すべき大きな問題となったのだ。

あるネットユーザーは、「まずマイホームを入手して初めて結婚について考えることができる。『賃貸住宅婚』はあり得ない」との見方を示した。特に女性は、頼るものがない大都市の生活において、マイホームが安全感と保障の拠り所になると考えるだろう。

一方、かなり明確なライフプランを持っており、「その時の年齢によって対応が違う」と考えるネットユーザーもいる。たとえば、ある女性は、「自分が35歳以下で、相手が各分野での能力が高ければ、『賃貸住宅婚』も受け入れられる。つまるところ、自分の眼鏡にかなったのは相手の『才能』なんだし、まだ若いから、頑張って財産を蓄える時間もある。でも35歳を過ぎていたら、もう『賃貸婚』は受け入れられない。年齢が高くなっているから。結婚した後いろんな現実的問題が次々とやって来る。その時の経済的プレッシャーはかなり大きいはず」と投稿した。

「マイホームがなければ結婚しない」スタンスとは対照的に、「『賃貸住宅婚』でもOK」とするネットユーザーも相当数いた。その背景の一つには、マイホーム購入のプレッシャーがかなり大きく、賃貸を選ばざるを得ないことがある。このほか、マイホームの獲得が双方の「安全感」の唯一の保障だとは限らないため、とりあえず賃貸住まいでも結婚の必要条件から外れることにはならないこともある。重要なのは2人が今後一緒に努力を積み重ねられるかで、数年後には小さな「マイホーム」を手に入れられるかもしれない。生活面でのプレッシャーは、実際に体験してようやく理解できるものだ。

ネットユーザーらの熱の入った議論から、「賃貸住宅婚」を受け入れられるか否かは個人によって異なり、また、男性と女性で考え方にかなりの違いがあることがうかがえる。「十分な物質的基盤があってこそ、結婚について考えられる」と主張する人がいる一方で、「2人が結婚後に共に努力してマイホームを買えばよい」とする人もいる。このほかにもさまざまな意見があるが、ここでは一つ一つ取り上げない。

〇「賃貸住宅婚」を望みますか?

実のところ、「賃貸住宅婚」は、昔からよく取り上げられる話題だ。数年前から厳しく規制されている不動産価格は次第に安定傾向を呈しているものの、やはりマイホーム購入は容易なことではなく、ローンと「6つの財布(両親とそれぞれの祖父母からの経済的援助)」があってこそ購入できる、と身をもって感じている人が多い。

現在、賃貸住まいで「三点一線」(職場・食堂・寝室の三点間を駆け回る)生活は、一線都市で奮闘する「漂一族(大都市に出て奮闘している人々)」の日常となっている。大学院を卒業したばかりの張さんは、「マイホームを手に入れてから結婚できるほうがもちろんいいが、当面は賃貸住まいでしのぐしかないのが現状。ローンを支払い続ければ家が手に入るが、家賃を払い続けても何も残らないけどね」と話した。

一線都市で新婚カップルが住宅を買おうとしても、その価格は圧倒的多数の人々にとってまだ「法外な価格」だ。一方で、伝統的な考え方の影響から、配偶者を選ぶ際に「マイホームがある人」を最優先する女性もまだ多い。

3年前に社会人となった「90後(1990年代生まれ)」の王晶さん(仮名)は、「新婚で賃貸住宅に住むのは絶対に受け入れられない。まず、結婚後の借家住まいは不便すぎる。賃貸契約期間まで気にしなければならず、大家との関係にも気を遣う。また、結婚後に子供を持つことを考えると、マイホームがないのは明らかにふさわしくない。頭金は2人の貯金で賄えるけれど、しばらくは賃貸住まいをしないといけないというのなら我慢できる。でもずっと賃貸となると、結婚を考える気にはなれない」と話した。

国内婚活サイト大手「世紀佳縁」が数年前に実施した調査によると、独身女性の57%は、「結婚には、新婚の住まいを準備する必要がある」と考えていた。この割合は独身男性より16ポイント高く、特に一人っ子の女性で「結婚には新婚の住まいが必要」と考える人は68%に上った。

「60後(1960年代生まれ)」、「70後(1970年代生まれ)」および一部の「80後(1980年代生まれ)」の考え方に比べ、現在賃貸住まいの主力軍になっている「90後」の住まいに対する考え方はより理性的かつ寛容で、「賃貸住宅婚」を受け入れる人が増加しつつある。

今年6月に不動産賃貸プラットフォーム「自如」が発表した「中国青年賃貸生活青書」によると、「賃貸住宅で新婚生活を始めることを受け入れられるか?」との質問に対し、「95後(1995年から1999年生まれ)」の5割以上が、「家なし婚」を受け入れられると答えた。また、「賃貸住まい結婚OK」と答えた人のうち、25-29歳(1990年から1994年生まれ)の割合は最も高く、67.8%に達した。(提供/人民網日本語版・編集KM)

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