2019年10月17日、中国紙・環球時報は、米アトランティックの記事を引用し、「米国は中国を変えられると考えていたが、実際には中国が米国を変えている」とする記事を掲載した。

記事は、「19世紀後半から第2次大戦までの期間中、米国人は中国を太平洋の反対側に位置する米国のようなキリスト教国、資本主義国にしたいと考えていた。しかし、米国人は当初から米国が中国、あるいは中国人に変えられることを恐れてもいた。米国の内戦が終了した後の1870年以降、多くの中国人の入国を禁止したのは中国人の影響を受けるのを避けるためだ」と主張した。

また、「冷戦期間中、米国人は中国を変化させようとの試みを諦め、中国と距離を置いていた」と指摘。「朝鮮戦争後は中国の影響力を極度に恐れ、米国の映画や書籍、雑誌には中国人が米国の民衆を洗脳する魔力を持っているかのように描かれていた。中国に対する経済および外交面での制裁は、旧ソ連に対するものよりずっと厳しかった」としている。

さらに、「1970年代になると、米国は中国との関係を改めるようになったが、それは時計の振り子のように反対側へ大きく振れた。80年代に入って米国は貿易面で中国を優遇するようになり、中国製品に対する関税を他の同盟国と同じレベルにした」と伝えた。

その上で記事は、「『われわれは中国を変えることができる』とのやり方は40年間続いたが、同時に『中国がわれわれを変えることへの恐れ』は大きく減少した。米国は中国に対して一方的に影響力を与えることができると考え、中国の世界貿易機関（WTO）加盟に関する話し合いでは、その自信が非常に強かった」と論じた。

そして、最近、米プロバスケットボール協会（NBA）のヒューストン・ロケッツのゼネラルマネージャー（GM）のダリル・モーリー氏が香港の抗議活動を支持するツイートをしたことで大きな問題になったことを挙げ、「この騒動の下に隠れているのはより大きな憂慮。すなわち、米国が考える中国におけるミッションの失敗だ」と述べた。

記事は、「米国の意思決定者たちは、中国政府が西側諸国の価値観を避けるだけでなく、逆の状況になることを心配している。つまり、中国の方が米国に影響を与えるようになっているということだ」と論じた。（翻訳・編集/山中）