2013年7月18日、米民間調査機関のピュー・リサーチ・センター（Pew Research Center）が発表した国別好感度調査によると、2年前に比べて米国人の対中好感度が急降下し、中国人の対米イメージも悪化していることが判明した。米華字メディア・多維新聞が米紙ニューヨーク・タイムズの記事を引用して紹介した。

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同センターの調査は、2013年3〜4月にかけて39カ国・地域で実施された。結果によれば、2011年以来、米国における対中好感度は14ポイント減の37％に低下し、対中好感度が世界最低の地域となった。一方、米国に対してマイナスイメージを持つ中国人の割合も9ポイント増の53％に達した。

米国での対中好感度が大幅に低下した原因について、同センター国際経済世論調査部門ディレクターのブルース・ストーク氏は「中国人への強い不信感は、中国経済の急速な発展が米国の疲弊した経済にもたらす脅威を反映したものだ」と分析する。一方、中国世論や米国通の中国人は、経済的な原因だけではなく、大国としての自信をつけた中国の強大なイメージが欧米には脅威として映っていること、また、中国と周辺諸国との間に領土・領海問題に端を発した緊張関係が発生していることなども原因だ、との見方を示した。(翻訳・編集/碧海)