ジャニー氏が死去　日本男性アイドル経済は斜陽か

お別れはいつも突然やって来る。2019年7月9日午後4時47分、日本の東京都内の病院で、脳動脈瘤破裂によるくも膜下出血で、ジャニー喜多川氏が亡くなった。87歳だった。「北京商報」が伝えた。

▽夢を紡いだジャニーズ

木村拓哉は日本のアイドルの中の神話的存在であり、ジャニーズ事務所が生み出した数々のアイドルスターの中の最高峰だ。中国の男性アイドルグループが韓流の模倣だというなら、ジャニー氏は間違いなくこのアイドルスター産業チェーンの始祖だ。1997年、ジャニーズ事務所は納税額が27億2600万円に達し、日本一のエンターテイメントマネジメント会社になった。

しかし神話を生み出した背後で、ジャニー氏はアイドルとファンと双方向の夢を紡ぐため、一風変わったルールを設けた。ファンと一緒に写真を撮ってはいけない、ファンにサインをしてはいけない、ファンからのプレゼントは受け取らない、タレントはSNSのアカウントを開設してはならない、などだ。ファンとアイドルの間に、ジャニー氏ははっきりした境界線を引いた。

会員制度はジャニーズ事務所の重要な収入源だ。所属するタレントにはそれぞれファンクラブがあり、コンサートの抽選にはファンクラブの会員しか参加できず、他のタレントの抽選には参加できない。複数のアイドルのファンになれば、複数のファンクラブに入って会費を払わなければならないということだ。日本国内で、ジャニーズ事務所は160万人を超えるファンクラブ会員を擁し、毎年会費だけで70億円を超える収入を得ている。

この一連の厳しすぎるタレント保護のメカニズムによって、ジャニーズ事務所は順調にお金を稼いできた。肖像権のコントロールなどがそうで、アイドルの肖像がコピーされるなど乱用されないようにするため、インターネットに所属タレントの写真や映像を流すことを完全に禁止した。ネットが普及しても、各種の公式サイトやニュースサイトでの所属タレントの顔写真や動画の使用を制限した。

そのため、ジャニーズ事務所は独占的な産業チェーンを作り出した。ドームツアーから新曲、新譜まで、さらには定番の応援グッズや生写真やステッカーまでカバーしている。日本誌「週刊ポスト」は、ジャニーズ事務所の年間売上高は1千億円を超えると報じた。

映画評論家の劉賀さんは、「ジャニーズ事務所は日本の芸能界で確かに多くの人気グループを送り出し、トレンドを引っ張り、スターの育成やアイドルビジネスなどで、中国よりも遙かに先を行っている。日本は文化コンテンツの属性やそれがもたらす経済効果を相対的に早く意識したため、一連の配置の下、日本文化は中国をはじめとするアジア各国に徐々に影響を及ぼしていった。最盛期にはジャニーズのモデルを維持していれば成功でき、モデルは成熟し、ファンの消費意欲も高まった」と話す。

▽新旧交代期か

スターを取り巻く新しい環境の中、ネットとともに成長した新世代は「飢餓商法」には心を動かされず、親密な双方向体験が過去の神秘的なイメージ作りに取って代わり、ファン経済の中心になった。

韓国のオーディション番組「PRODUCE 101」はジャニー氏がさんざんやった手法ながら、スターをじっくり養成するモデルで一躍アジアの社会現象になるようなオーディション番組になり、視聴率は過去最高の3．7％を記録し、瞬間最高視聴率は4．1％に達した。勝ち抜いたメンバーで結成された男性グループのWanna One（ワナワン）は、韓国で最高のコンサート会場とされるソウルの高尺スカイドームでデビューを飾り、約2万枚のチケットが発売開始から1分で完売した。

この点においては、閉鎖的なジャニーズ事務所は敗北を喫したといえる。劉さんは、「今は韓流の衝撃があり、中国の文化コンテンツも徐々に外に影響力を与え、一連の映画やテレビドラマの海外進出などがその例だ。これらは日本にとっても挑戦であり、日本は新しいモデルを試すべきで、これまでの場所にとどまるのではない。観客の規模を考えると、日本の人口には限りがあり、中国市場はもっと大きいが、イノベーションはいつだってそれほど容易ではない。また優れたアイドルは不足しがちな存在であり、挑戦はこれからも続いていく」と話す。

18年にジャニーズ事務所は動き出した。1月にタレントのネット画像の肖像権を開放し、公式サイトで高精細の大きい画像を使用するようになっただけでなく、ネットメディアも所属タレントが参加するイベントを何でも報道できるようになった。18年6月には山下智久が微博（ウェイボー）を開設し、SNSアカウントをもつジャニーズのタレント第1号になった。12月には木村拓哉も微博を開設した。

また従来型CD産業をよりどころに発展してきたジャニーズ事務所は、今でも音楽の著作権の使用を認めたがらないが、実体としてのCD産業が衰退する今、インターネットを大きな災厄とみなすジャニーズ事務所はそう長く持ちこたえられないかもしれない。さらに深刻な事情がある。16年に木村拓哉が所属するSMAPが解散し、18年9月にはタッキー＆翼が解散し、今年1月には嵐が20年をもって活動を休止すると発表した。

SMAPが解散した時、日本のスポーツ紙「デイリースポーツ」は、解散による経済的損失は年間636億円と試算した。このうちSMAP自体の年収が約250億円、コンサートに行くファンの交通費や飲食費などが約30億円、CDの材料費や制作費などの一時的損失が499億円、消費市場の損失が約137億円になるという。

ジャニーズ事務所は新人発掘の重要性を知り尽くしている。18年3月21日には、ジャニーズJr（ジュニア）のためにYOUTUBE（ユーチューブ）チャンネル「ジャニーズJr．チャンネル」を立ち上げた。これは今までテレビを唯一の戦場としてきたジャニーズ事務所が、初めて開設したネットチャンネルだ。今年2月、ジャニーズ事務所はバーチャルアイドル市場への進出も発表し、第1弾ユニットがすでに登場している。（編集KS）