中国ではナイトタイムエコノミーの重要な構成部分である夜間の飲食消費の状況に今、注目が集まっている。気温が上がり、過ごしやすい時期になったことも、夜間飲食消費が伸びる要素になり、北京では5月1日のメーデーに合わせた4連休中の夜間の飲食消費が絶好調に。実店舗とデリバリーとも夜間の注文が顕著な増加を見せた。取材によると、今年、北京の夜食市場では、新たな変化や動向が見られ、同市場に参入する飲食企業が増え、それが北京のナイトタイムエコノミーの発展において重要な役割を果たしていることが分かった。北京商報が伝えた。

■夜食市場が絶好調に

デリバリープラットフォーム「餓了麼」の統計によると、5月1日のメーデーに合わせた4連休中、北京の夜間の飲食消費の状況は昨年と比べて大きく変化した。例えば、飲食消費の時間帯を見ると、消費者の食事の時間が長く、遅くなっており、夜10時から翌午前1時までの時間帯の注文件数が顕著な増加を見せた。また、同時間帯の消費が注文全体に占める割合も約6ポイント上昇した。

その他、消費者の構造を見て見ると、5月1日のメーデーに合わせた4連休中、夜食市場の主力だったのは北京市民で、他の地域から来た旅行者による注文が注文全体に占める割合は2割にとどまった。この数字は重慶や廈門（アモイ）などの他の人気観光都市とは少し異なっている。

しかし、昨年と比べると、旅行者の数が占める割合（他の地域から来た消費者の数/夜食消費者の総数）は少し下がったものの、同部分の消費グループの北京の夜間の飲食消費の成長に対する寄与率は、北京市民と比べても遜色なく、両者共に2割以上の上昇となったことは注目に値する。

夜間の飲食で人気の料理を見てみると、火鍋と肉の串焼きが最も人気で、全体に占める割合は火鍋が22．6％、肉の串焼きが9．3％となっている。以下、四川料理、香鍋、焼き魚など味の濃い料理のほか、ミルクティーやコーヒーなどの飲み物が続き、市場で占める割合はいずれも4％以上となっている。

その他、観光シーズンを迎えている北京の各人気観光スポット付近の夜食デリバリーの注文数も大幅に増加している。餓了麼と現地密着型生活サービスプラットフォーム・口碑の統計によると、円明園、大●欄（●は木へんに册）、玉淵潭公園などの北京の観光スポット付近の夜食デリバリー注目数が前年同期比5割以上増となっているほか、故宮の周辺、南鑼鼓巷、雍和宮などの付近の夜食のデリバリー注文数も顕著に増加している。

■夜食市場に参入するブランドが増加

火鍋チェーン店「呷哺呷哺」傘下の高級火鍋ブランド・湊湊が先月、ザリガニ市場に参入して業界内で大きな話題となった。創業当初から夜食市場に力を注ぐ決意を表明してきた湊湊は、ザリガニ料理のオンシーズンである夏を迎える前に、ザリガニ鍋を発表した。ある飲食業界関係者は、「ザリガニは北京の夜食市場で大人気で、毎年、そこに参入する企業が現れる。同市場参入の主な目的は夜食市場の開拓だ」と分析する。

昨年のサッカーワールドカップロシア大会以降、ケンタッキーフライドチキン（KFC）もデリバリープラットホームで夜食を提供している。夜食のデリバリーは早くからデリバリープラットホームで急成長する業務分野になっており、多くの飲食企業がデリバリー業務を通して夜食市場争奪戦に参加している。KFCは早くからデリバリープラットホームでセットや単品の夜食メニューを打ち出し、夜食の時間帯のセットメニューなどの強化を続けている。一部のKFCの店舗では夜食の時間帯にビールなども販売して市場のニーズに応えている。その他、デリバリープラットホームでは早くから、夜食にピッタリのから揚げや肉の串焼きなどが大人気となっている。

マクドナルド（北京）は2006年4月から、一部の店舗で24時間営業を始め、現時点で24時間営業の店舗は全体の7割以上を占めるようになっている。一部の新興ブランドも夜間の飲食市場に商機があることに目を付けており、夜食のデリバリーを専門に展開するブランドも登場している。例えば、▲豆夜宵（▲はてへんに并）や望京小腰などは夜10時以降非常にアクティブになるデリバリー飲食ブランドだ。

■時間とコストのバランスが必要

取材では、夜間サービスを提供するためには、コストと時間の間でバランスを取る必要があることが明らかになった。ある業界関係者は、「店舗を営業していると、客がいつ来てもいいように、照明や厨房の設備を使うため、エネルギー消費が大きいほか、夜間は人件費も高く、24時間営業するためには、さまざまな要素を検討しなければならない」と話した。

中国料理協会（CCA)の馮恩援（フォン・エンユエン）副会長は、「飲食企業が営業時間を長くするというのは、サービス能力が向上していることの現れで、そのような営業スタイルを採用している比較的成熟した企業の経験を総括、研究し、推進しなければならない。飲食企業が24時間営業する場合、労働力や物資力、食品の安全コントロールなどの面で一定のハードルを超えなければならない。そのため、各企業は自社の状況や消費の需要などに合わせたいろんなチャレンジをしてみなければならない」との見方を示している。（提供/人民網日本語版・編集/KN）