2013年3月31日、中国の第一財経が運営するウェブサイト「一財網」は、2010年に中国で亡くなった人のうち、約15％の人がPM2．5（微小粒子状物質）が原因で亡くなったとする最新の研究発表について報じた。

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中国の清華大学と米国のHealth Effects Instituteが31日に開催した「大気汚染と健康影響学術シンポジウム」において、世界50カ国303機構488人の研究員による共同プロジェクト「世界の疾病負担研究（GBD2010）」が発表された。

この研究では、特定の時点における異なる年齢・性別・場所を対象に、疾病やリスク因子が引き起こす健康への損失について定量比較を行い、喫煙・飲食・飲酒・HIV感染・室内外の大気汚染など様々なリスク因子から、早死リスク及び健康負担に占める割合を算出した。

これによると、現在世界においてPM2．5による大気汚染が引き起こす公共健康リスクはこれまで考えられていたよりもかなり深刻で、毎年世界で320万人以上が早死し、7600万人以上の健康寿命が損失を受けている。世界で大気汚染が最も深刻な中国とアジアの一部の発展途上国は、健康リスクがより高くなっている。

さらに2010年、中国では全国の年間死亡者数の14．9％にあたる123万4000人が、PM2．5が原因で亡くなったと推計している。（翻訳・編集/KU）