今年の「五一（メーデー）」連休中の消費市場は、依然として爆発的な勢いを呈した。工人日報が伝えた。

■絶大な支持を得た高速鉄道旅行とカスタムメイド旅行

中国国家文化・観光部が4日に発表した統計データによると、今年のメーデー連休中に国内を旅行した人の総数は延べ1億9500万人で、その観光収入は1176億7000万元にそれぞれ達した。

同程旅遊網や驢媽媽旅游網（Lvmama．com）が発表した統計データから、「高速鉄道による小旅行が、今年のメーデー連休旅行の特色の一つ」という事実が伺える。高速鉄道は、スピーディーで信頼のおける移動手段を提供しただけでなく、観光目的地の対象範囲を大幅に拡大し、高速鉄道沿線にあるいくつかの特色ある小鎮や県城（県政府所在地）は、フリーツアーを選択した人々の間で最も人気が高い観光地となった。驢媽媽旅游網が発表した「2019年『五一』連休旅行報告」によると、メーデー期間中、同社プラットフォームを通じて高速鉄道関連商品を予約した延べ人数は、例年に比べ約38％も増加した。

馬蜂窩観光研究センターの馮饒氏は、「数年前から旅行商品の品質に対する人々のニーズが上昇の一途を辿るなか、カスタムメイド旅行は、かなり主要なレジャースタイルのひとつとなっている」と指摘した。

宿泊については、ホテルに限定されず、人々が民泊や民宿など「基準にとらわれない」宿泊施設を選ぶ割合が著しく上昇している。民泊情報サイトの「途家」の統計データによると、今年のメーデー連休中、民泊の増加スピードは前年同期比60％以上上昇した。とくに、北京市延慶区で開幕した北京世界園芸博覧会（北京世園会）が起爆剤となり、民泊予約は前年同期比4倍以上増加した。

■家電市場の注目スポットとなったハイエンドスマートと省エネ家電補助金

国家発展改革委員会（国家発改委）など10部門は今年初め、エコ家電やスマート家電の販売を支援し、家電商品の買い替えを促進する目的で、「供給最適化による消費の安定成長をさらに一歩進め、強大な国内市場の形成を促進するための実施方案（2019年）」を共同で発表した。その後、4月には、国家発改委が「自動車・家電・消費電子製品の買い替えによる消費推進と循環経済の発展促進のための実施方案」に対する意見募集を行い、家電の「下取り販売」の奨励を改めて打ち出していくのと同時に、新型エコ・スマート家電製品の購入については、製品価格の最大13％、1台あたり上限800元の補助金が支給されることとなった。

下取り販売奨励とエコ家電購入支援策というダブル支援のもと、多くの消費者は、商品を選択する際に、もはや価格だけを重視するのではなく、エコ・省エネ型やスマート機能を搭載した家電を選ぶようになっている。家電量販大手・蘇寧のビッグデータによると、今年のメーデー連休中、セントラルエアコンやセントラルヒーティング、空気清浄システム、家庭用浄水システムなど中央集中型家電製品が飛ぶように売れ、販売量は前年同期比279％増加した。五星電器が発表したメーデー連休消費報告では、スマート型・エコ型の家電が主導するという新たなすう勢を指摘している。

■オタク経済が「食べつくす」

生鮮食品デリバリー専用プラットフォーム「毎日優鮮」でのザリガニ販売量が5月1日だけで486万匹超

メーデー連休中、「家にひきこもる」ことを選ぶ人もいた。

「口碑Elema」の統計データによると、昨年のメーデー連休と比べ、今年のデリバリー注文量とオフライン店舗での注文量はいずれも急増した。また、最近台頭しているデジタル化都市における5月1日から3日までのデリバリー注文量は、佛山（91．3％）、咸陽（92％）、新郷（250．6％）、揚州（93．8％）といずれも大幅に増加、三・四線都市の消費潜在力が十分に反映されている。

天気がだんだん暑くなるにつれ、飲食業界の「人気者」であるザリガニの香りが、食いしん坊の鼻や舌を刺激している。「毎日優鮮」は、広大な市場ニーズを満たすため、直接仕入れ基地を洪湖と潜江の2カ所に拡大し、5月1日から全国配送をスタートした。5月1日午後9時の時点で、販売量は486万匹を上回った。

蘇寧のビッグデータによると、食品の販売量は前年同期比347％増となっており、販売量トップはビールで、同716％増加した。スナック・つまみは同433％、果物は同59％、それぞれ増加した。

このほか、調査会社大手「艾媒諮詢（iiMedia Research）」が発表した「2018-2019年中国オンライン・フードデリバリー業界研究報告」によると、フードデリバリープラットフォームの利用者のうち、24歳以下の割合は65．27％に達し、購買量の若年化傾向が際立っていた。今年のメーデー連休中、「口碑Elema」での注文状況でも、このような傾向が反映されていた。大学生の消費力が拡大するにつれて、「95後（1995年-2000年生まれ）」や「00後（2000年以降生まれ）」が次第に「80後（1980年代生まれ）」に取って代わるようになり、都市消費力の成長をけん引する主力軍になりつつある。（提供/人民網日本語版・編集/KM）