2019年4月9日、中国紙・環球時報は、韓国の航空大手、大韓航空を傘下に持つ財閥「韓進グループ」の趙亮鎬（チョ・ヤンホ）会長が8日未明（日本時間）、滞在先の米ロサンゼルスの病院で肺疾患のため死去したことについて、「韓国のメディアとネットユーザーの多くは、趙会長の急逝が妻女のスキャンダルと無関係ではないとみているようだ」と報じた。

記事は、KBSなど韓国メディアの報道を引用し、趙会長は昨年暮れから米国に滞在し、肺疾患の手術を受けたあと、容態が一時回復したが、最近、再び悪化したことを伝えた。

続いて、2014年に長女の趙顕娥（チョ・ヒョナ）大韓航空元副社長がナッツの出し方に激怒し搭乗機を引き返させた「ナッツリターン事件」や、昨年には妻の李明姫（イ・ミョンヒ）氏と次女の趙顕旼（チョ・ヒョンミン）大韓航空前専務のパワハラが社会問題化したことを紹介した。

そして、趙会長が先月、大韓航空の株主総会で取締役を解任され、20年間にわたった経営権を剥奪されたことについて、KBSが「妻女の相次ぐ不祥事と切り離せない関係がある。これが彼を倒した『最後の一本のわら』と見ることもできる」と報じたことを紹介した。（翻訳・編集/柳川）