2019年4月8日、中国紙・環球時報によると、AFP通信は7日、中国は2022年までに世界の拡張現実（AR）・仮想現実（VR）関連消費額の2割を占める可能性があると報じている。

記事は「2016年にはVR体験センターが中国全土に約3000カ所も存在し、市場規模は同年から2021年までに13倍に成長して52億5000万元（約871億円）に達すると予測されている。さらにヘッドセット機器やゲーム、その他の製品から得られる利益を追加すれば、AR・VR業界が中国市場に興奮しているのも不思議ではない」とし、シリコンバレーのコンサルタント会社Digi-Capitalがリポートで「今後5年間の中国の成長が、AR・VRを長期的にけん引する可能性がある。そしてそのリードは小さくない」「中国は2022年までに世界で5ドルの消費額のうち1ドルを超える可能性がある」と指摘していることを伝えた。

そして「中国政府は、人工知能や自動運転を含む次世代技術の世界的リーダーになろうと努力している。VRも多くの優遇政策の恩恵を受けている。だがVRゲーム業界では、高品質のゲームが不足している。あるVRアーケードでは新しいゲームが登場するのは3カ月に1度の頻度でしかなく、大手企業に参入をためらわせている」と伝えた。

さらに「すでに中国の多く都市が、VRを研究、製造、教育、その他の分野に統合するインキュベーターゾーンになることを宣言している」とし、専門家の話として「中国では5Gネットワ​​ークの大規模な採用によりVR開発がさらに促進されることになるだろう。現時点では、VRはまだユーザー向けの教育を普及させる段階にあるが、いつの日か爆発的な成長を遂げるだろう」とも伝えている。（翻訳・編集/柳川）