2019年4月5日、界面新聞は、東京五輪は史上最も科学技術感のある大会になるだろうと分析する記事を掲載した。

記事は、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会が先日、「東京2020ロボットプロジェクト」を発表し、トヨタ自動車とパナソニックが、物品の運搬をサポートするロボットやパワーアシストスーツなどを活用することを明らかにしたと紹介。日本の警察も、20年をハイテク安全元年として、AI（人工知能）や警備ロボを投入するなどの方法で治安維持に努めると伝えた。

その上で、過去の五輪でもロボットが使用されたことはあるものの、日本が東京五輪期間中に投入するロボット数は過去最高になる見込みだと指摘。「これにより、高齢化ゆえの労働力不足を補う」と説明した。五輪会場や選手村以外に、空港でもガイド機能などを有したロボットが投入される予定だという。

ロボットのほか、「日本はAIによる顔認証システムを保安作業に採用する予定だ」と記事は紹介。18年1月に東京オリンピック組織委員会は、40余りの会場にこのシステムを導入し、身分証と合わせて選手や係員、記者が速やかに安全検査を通過できるようにすることを発表していたことを伝えた。また、AIを活用して会場周辺の人の流れを予測し、スマホや会場周囲の大型モニターに混雑予測を30分ごとに更新して映し出す予定であると紹介している。

さらに、「18年には、インテルとNTTドコモは協業して20年東京五輪で5G技術を提供することを発表した」と指摘。「360度ビューの8K動画を配信し五輪会場で高画質画像が見られるだろう」と伝えた。それで記事は、「人々はもはや5G、AI、AR（拡張現実）、VR（バーチャルリアリティー）、インテリジェントセンサーなどの単語が聞きなれないものではなくなってきたと感じているが、それでも20年の東京五輪は史上最も近未来感のある五輪となるだろう」と論じた。（翻訳・編集/山中）