健康食品に「抗がん作用」の説に専門家は「惑わされぬよう注意が必要」

「健康食品マニアの人々は健康食品が謳っている『抗がん作用』は、決して薬品監督管理部門から承認されたものではないことを心すべきだ」としたのは米ペンシルバニア大学医学部の張洪涛准教授で、このほど、広東省薬品監督管理局が主催した科学普及講座で、人々に注意を促した。広州日報が伝えた。

張准教授は、「薬品監督管理局など部門は、健康食品に『抗がん作用』があることを実証していない。しかし現在、健康食品は誇大広告の深刻な被害にさらされた分野となっており、がん治療効果を備えた『神の薬』であると謳った誇大広告が少なくない。さらには、重要な治療期間であるにも関わらず、患者がそれらの健康食品を信じ込むことで、取り返しのつかない結果を引き起こすケースさえある」と強調している。

また張准教授は、「現在、直腸がん、肝臓がん、乳がんの3種類のがんの低年齢化が進んでいる。がん検査および早期診断・早期治療の面では、次の『4措置の同時進行』を提案する」として以下の4点を挙げている。

1．がん患者登録・報告制度の完備

2．がんの早期検査・診断・治療の推進強化

3．末端レベルにおける専門能力の向上

4．がん予防・治療の科学的普及・宣伝の拡大

WHO(世界保健機関)国際がん研究機関が発表した最新報告によると、2018年のがん患者新規増加数は1810万人で、死者数は960万人に達するとみられている。また、中国国家がんセンターが2014年に発表した統計データによると、1日平均1万人以上ががんと診断されており、これは、1分あたり7．5人ががんと診断されている計算となる。（編集KM）