2019年1月8日、中国メディアの澎湃新聞にこのほど、サッカーのアジア王者を決めるアジアカップがアラブ首長国連邦（UAE）で開幕したことに関連し、「63年の歴史でスポンサー0社、中国企業はなぜアジア杯にとことん冷ややかなのか」とする記事が掲載された。

記事はまず、昨夏のW杯ロシア大会で、FIFA協賛15社中の7社を中国企業が占めたことについて「中国代表チームは未出場だったものの、ピッチサイドの中国語は中国のサッカーファンの注目の的の一つになった」とした一方で、開催中のアジアカップについては「中国を示すいかなる記号も目にすることはないだろう」と指摘した。

記事によると、アジアカップの公式スポンサーとなった中国企業は、今大会ばかりか、1956年の第1回大会からの63年間で1社もないという。

一方で記事は、「中国ブランドと明確な対比をなしているのが日本だ」と指摘。今大会では「オフィシャルスポンサー」としてau、セゾンカード、トヨタ自動車の3社、「オフィシャルサポーター」として朝日新聞、ファミリーマート、電動工具メーカーのマキタ、競技用ボールメーカーのモルテン、ニコンの5社と、公式スポンサー15社中の8社が日本企業だと紹介した。

その上で記事は、アジアのクラブチーム王者を決めるAFCチャンピオンズリーグでは、青島ビールやミネラルウォーターの「怡宝（C’estbon）」などの中国ブランドがスポンサーになっていることを取り上げ、「中国企業がアジアカップにとことん冷ややかなのは、やはり代表チームの成績が関係しているようだ」と指摘。「63年間でスポンサー0社というアジアカップは中国ブランドにとって未開の地とも言える。参入すれば、名誉ある称号のほかに意外な驚きを手にすることができるかもしれない」と結んだ。（翻訳・編集/柳川）