日本にはF35があるのに、なぜF22にこだわるのか―中国メディア

配信日時:2018年9月11日(火) 23時10分
日本にはF35があるのに、なぜF22にこだわるのか―中国メディア
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10日、新浪軍事は、F35戦闘機をすでに保有している日本が、性能の劣るF22戦闘機の改造に意欲を示す理由について論じた記事を掲載した。写真はF35。
2018年9月10日、新浪軍事は、F35戦闘機をすでに保有している日本が、性能の劣るF22戦闘機の改造に意欲を示す理由について論じた記事を掲載した。

記事は「米サイトの報道によれば、ロッキード・マーティンは近頃F22の重大な改造を計画し、日本向けにスーパーF22戦闘機を作る予定だという。すでに閉じた生産ラインを復活させるようだが、同社は一部設備の製造工程を日本企業に移転することにも同意したとのことだ」とした。

そして「日本の意図は非常に明確。日本は戦闘機の自力生産を諦めていないのだ。34億ドル(約3790億円)を費やした『心神』プロジェクトは、自らの航空工業能力の限界を思い知らされる結果となった。自分の強みと弱みをはっきり知った日本は単独での第5世代戦闘機製造は難しいと判断し、F22を次世代戦闘機の発展計画に取り込む選択をしたのだ」と分析している。

また、日本がスーパーF22について、エンジンを米国製から日本製に置き換えて航続距離を1600キロから2200キロ程度にまで伸ばし、主翼や機体のステルス材料も三菱重工製のものを採用、航空電子設備も三菱電機と米国企業の研究開発による設備に完全に置き換える可能性があると指摘した。

さらに、日本がすでにF35戦闘機を購入済であるにもかかわらず、大枚をはたいてF22を購入、改造する理由について「日本の航空工業体系から言えば、F35の既製品を買うよりもF22の改造に参加する方が大きな技術的進歩を得られる。これらの技術により、次世代の国産戦闘機誕生を促す可能性があるのだ」と説明した。

一方で記事は、米国は現在F22の輸出を禁止しており、日本に売却するには米国会での法改正が必要と指摘。米国が日本に対し警戒感を持っていること、さらには日本がF22の技術取得後にスパイによって機密情報が漏れる可能性に対する危惧があることから、具体的な提案が出てくるのは2025年以降になりそうだと伝えている。(翻訳・編集/川尻
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