2018年9月4日、観察者網は、中国国内でケンタッキーフフライドチキン（KFC）やピザハットの人気に陰りが見えると伝えた。

米紙ウォール・ストリート・ジャーナルの3日の報道によると、ピザハットの過去7四半期の既存店売上高のうち、増加したのは2四半期のみだったという。また、英紙フィナンシャル・タイムズによると、KFCなどを運営するヤム・チャイナ・ホールディングスの過去4年間の総収入の増加率は毎年1％に届かず、第2四半期の既存店売上高は前年同期比で1％減少。KFCの既存店売上高は横ばいだったが、ピザハットの既存店売上高は4％減少したという。一方で、中国国家統計局のデータによると、中国の食品と飲料の売上高は毎年10％以上伸びている。

記事は、「16年にヤム・ ブランズが中国事業を分離・上場する前は、中国事業はヤム・ ブランズの収入の半分を占めていた」と指摘。「分離後の2年間は、ヤム・チャイナの中国における業績は伸びが緩やかになった」とした。

その上で、「主な原因はライバルである中国現地ブランドが若者をターゲットとしていることや、フードデリバリーサービスの発達で消費者に選択の幅が広がったことが挙げられる」としている。また、「米国式の食事は以前ほど人気がなくなり、食品安全の問題や消費者の好みが変化したことなども原因として考えられ、ヤム・チャイナは中国での商売がますます難しくなっている」と伝えた。

こうした中で、1億8000万人のユーザーを抱えるヤム・チャイナは、自らの競争力を高めるため、傘下のKFCやピザハットなどのアプリを通して、デリバリー能力拡大に務めているという。デリバリー売上額の占める割合は、16年の10％から17年は14％に上昇したほか、ピザハットの最大のライバルである深セン市にある楽凱撒ピザがリリースした「ドリアンピザ」が大人気となると、ピザハットもドリアンピザの提供を開始。ザリガニやアワビなど、人気の食材のピザを提供するようになった。しかし、それでも今年第2四半期末のヤム・チャイナの既存店売上高は前年同期比で1％減少したという。（翻訳・編集/山中）