2018年8月21日、新華社は、「日本の風邪薬にドイツのせき止め…、ネットで人気の薬も『偽薬』と同様に危険」と題する記事を掲載した。

記事によると、中国ではネットで海外の薬を買う人が少なくないが、こうした薬には「神効果」どころか、深刻なリスクが潜んでいるという。一例として挙げられているのが日本ブランドの目薬で、店の宣言文句を信じて即購入した福建省のネットユーザーは、1週間使うと以前より重い症状が出始めたそうだ。病院で診察を受けたところ、「角膜潰瘍」と告げられたという。

記事は「このネットユーザーのようにネットで評判の海外の薬をむやみやたらに信頼する人は多い」と指摘し、医師から「同じ症状でもさまざまな病気が考えられる。1つの目薬で全部の病気を治すことは不可能」などと懸念の声が上がったことを説明した。

また、中国の薬品管理法に「当局の品質基準に合致し、安全で有効であることが確認されて初めて輸入が認められる」との規定があるとした上で、弁護士が「中国では輸入薬品に対する厳格な管理が行われている。自身の使用目的で個人が海外から持ち込んだ薬を転売することは許可されていない」とコメントしていることを伝えた。

記事はさらに、こうした薬には出所が不確かであったり、添えられた説明書に中国語訳がないため、中国のほとんどの消費者には内容が理解できないなどの問題があることも指摘。中には本国で許可を得ないまま生産された薬も出回っているという。

こうした状況に、ある医療関係者は「多くの消費者はその成分をはっきりと理解しておらず、適切な服用がなされないことで『二次傷害』につながりかねない」との懸念を示し、「海外の薬の違法販売は偽薬の違法販売に照らし合わせて処罰すべき」と訴えているという。（翻訳・編集/野谷）