ボートは高額であるため、高所得者向けの消費項目となっているが、日本では最近、ボートを使ったレジャーを一般の人々でも楽しめるようになっている。

東京都に住む池内さんは最近、ボートシェアサービスで数人の釣り好きとボートを借りてしばしば海釣りを楽しんでいる。彼らは東京湾までボートでやってくると、20分もたたないうちに、日本ではよく見られる数種類の魚を釣り上げた。池内さんの話によると、このサービスを利用するためには1人あたり毎月約180元（約3000円）の会費を支払う必要があるという。数人でボートをシェアした場合の費用は1000元（約1万7000円）にも満たないという。

池内さんは「大型漁船で海釣りするよりも、快適でリラックスできる。今後は友人と船でシャンパンを飲みたい」と話した。

このサービスは日本の船舶製造大手「ヤマハ発動機」が提供している。同社は日本全国にボート用の埠頭104カ所を所有しており、ボートやレース用ボート、クルーザーを含む20種以上・各クラスのボートシェアサービスを提供している。普通の会社員を主なターゲットとし、現在会員数はすでに2万2000人に上る。

ヤマハ発動機のボートシェアサービス責任者は、「（欧米諸国と比べ）日本のボート普及率は低いため、市場は高い潜在力を秘めている。このサービスを通じて、多くの消費者にボートとマリンレジャーに興味を持ってもらいたい」と話した。

近年の全体的な景気回復に伴い、日本のボート販売量は6年連続で増加している。昨年の日本国内向けの各種ボート販売額は、前年比2割増の186億円に達し、過去20年間で最も高い水準となった。なかでも販売額が1億円を超える高級ボートは、供給が不足しているほどだ。

シェアリングエコノミーの急速な普及に伴い、高額のマリンレジャー設備にも手が届くようになると分析されている。この流れを受けて、設備製造メーカーもサービス業者にモデルチェンジを進めている。（提供/人民網日本語版・編集/YF）