2018年5月17日、米華字メディア・多維新聞によると、中国高速鉄道の国際市場への進出に世界各国が警戒を強めている。

2017年9月、独シーメンスと仏アルストムが鉄道事業を統合させ「シーメンス・アルストム」となったが、その目的は世界最大の鉄道車両メーカー・中国中車に対抗することにあるという。

独紙ターゲスシュピーゲルは17日、「メルケル内閣で閣僚を務めたジグマール・ガブリエル氏の打ち出した施策は、中国によるドイツ企業買収への対策や欧州連合（EU）の分裂を図る動きに対する抑止だった」と伝えた。

16年末の時点で中国高速鉄道の営業距離は2万2000キロと猛烈なペースで伸ばしており、20年には3万8000キロに達する見込み。ドイツ通信社は中国高速鉄道の世界進出に懸念を示し、鉄道ビッグスリーの2強であるシーメンスとアルストムの統合への期待を伝えている。

一方、米メディア・ビジネスインサイダーは記者が実際に中国の高速鉄道に乗車した経験を記事にまとめた。「北京から西安の約1200キロをわずか4時間半で移動でき、便利で速く、しかも安い」とし、「米国はインフラ面で中国に完全において引き離されてしまった」と不安をつづっているという。（翻訳・編集/岡田）