2012年3月19日、ドイツ誌シュピーゲルは、人材の不足や企業定着率の低さが今後の中国の発展の脅威になると説いた。22日付で環球時報が伝えた。

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中国市場で優秀な人材を確保するため、各企業は激烈な人材争奪戦を繰り広げている。あるドイツの化学品メーカーは中国で、2011年の離職率がわずか15％という非常に満足できる成果を上げた。一方、ドイツでは、これほど高い離職率は企業としての危機を暗示していると言われる数値である。

ドイツでは、1人の職員が同一企業で働く平均年数は10．8年だが、中国では5年にすぎない。こうした現状は、企業にとって非常に深刻な問題であり、中国国内の企業のほとんどが適切な人材獲得を将来直面する最大の問題として捉えているという。

上海ドイツ商会の関係者は「自動車業界やIT業界では転職率は30％にも達している」と語る。職員を一人前にするために絶えず研修を実施する企業にとって、こうした現状は大きな損失につながっている。ある業界では、職員を採用して平均40カ月経過後に初めて一人前になるという。企業にとってさらに痛手なのは、中国人従業員は一般に、離職数日前になって初めて企業に通知することである。

人材や専門職の不足は、給料を押し上げるだけでなく、同時に商品価格の上昇を招き、インフレへとつながる「価格スパイラル」をもたらす。これは中国経済に不利な影響を与えるだけでなく、成長を相殺してしまう可能性さえある。

高額な給与だけではすでに中国の人材を引き止められなくなっており、職場の雰囲気や企業イメージ、透明な昇進システムなどが給与よりも重要になりつつあるという。（翻訳・編集/HA）