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21日、中国経済新聞(電子版)は中国大手スポーツ用品メーカー・李寧有限公司(LI-NING)の人員削減発表について報道した。写真は北京市にある李寧の販売店。
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2012年2月21日、中国経済新聞(電子版)は中国大手スポーツ用品メーカー・李寧有限公司(LI-NING)の人員削減発表について報道した。
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李寧の発表によると、同社の2011年グループ全体の業績は前年比6〜7%減退し、2012年の受注、滞貨数量、新店舗開店数などは近年で最も悪い水準だという。しかし業績不振は同社に限らず、同じく中国のスポーツ用品メーカーの安踏(ANTA)や特歩(XTEP)も同じような状況だという。
安踏の責任者は、「業界の需要が減退し、市場競争が激化した。販売が伸び悩み、在庫は増える一方」と話していた。
李寧の人員削減は、急速な事業拡大による副作用であると考えられ、国産メーカーは例外なくこの状況に陥っている。
アナリストによれば、2008年の北京オリンピックが刺激となり、2007〜2009年の間、国産スポーツ用品メーカーは相次ぎ上場を果たし、事業の拡大を行った。年に2万の新店舗をオープンさせたメーカーもあった。しかし、加盟店の急増により供給面での負担が大きくなり、店舗単体での利益も減少した。
同時に市場競争の激化し、各社製品の特徴や販売手法などが似てきてしまった。これらの原因で国産メーカーの利益は圧縮してしまい、事業の後退を余儀なくされた。
また専門家は、「事業拡大は企業強化の一要素に過ぎず、会社の方向性を定めることが重要である」と指摘している。李寧を例に挙げていえば、同社は元々30代以上の顧客をターゲットにしていたが、近年は若者へのアピールを強化したために、常連客を失ったばかりか、若者層の新顧客も獲得できなかった。これは国産メーカーすべてに共通している。
さらに専門家は、「国産メーカーは戦略を練り直し、商品の付加価値向上と差別化をする必要がある」と指摘している。(翻訳・編集/内山)
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