2018年に入って以降、日本の各大手家電メーカーが4Kテレビの値下げ合戦を繰り広げている。中には、昨年と比べて2割以上値下がりした型もある。そのため、消費者の間ではテレビの買い替えブームが起きている。それにより、4Kテレビ市場の争奪戦の火ぶたも切られた。

日本のある大型家電量販店のテレビコーナーに行くと、東芝やソニーなど、日本の主流メーカーが値下げ合戦を繰り広げ、販売促進を図っていた。うち、50インチの4Kテレビは、一番安い型で11万円まで値下がりしていた。昨年末のセール価格からさらに5％安くなり、昨年と比べると2割以上安くなっていた。

家電売り場の責任者によると、4Kテレビには液晶と有機ELの2種類があり、従来の液晶テレビに継ぐ、新世代主流商品となっている有機ELテレビは一層高画質になっているという。 2017年、東芝、ソニー、パナソニックの3社が、相次いで有機EL4Kテレビを打ち出し、これまで高止まりしていた価格が下がり始め、消費者の「買い替え」を促進するようになった。そして、昨年の日本の4Kテレビの販売量増加に直接つながり、約150万台という新記録を樹立。16年比50％増となった。

有機ELパネルを採用した4Kテレビが、今回販売量の激増を推進した主な要素で、日本の各大手メーカーは、これを機に長年続いていたテレビ業務の低迷状態から抜け出したいと考えている。ただ、大型の有機ELパネルを量産できているメーカーはまだ日本にはなく、韓国の企業の部品を仕入れて生産を維持しているのが現状だ。今後、自社で量産できるようになるかが、日本の各メーカーがサプライチェーンの安定を確保し、さらに値下げできるかのカギを握っているとみられている。（提供/人民網日本語版・編集/KN）