最新の市場調査研究データによると、インドの2017年第4四半期のスマートフォン市場売上高ランキングでは、上位10製品のうち韓国サムスン社の1製品を除く9製品がメイド・イン・チャイナで、中国製品の市場シェアは50％を超えたという。人民日報が伝えた。

▽実店舗が続々、売り上げも好調

インドの南デリーにある携帯電話店のオーナーのガンワニさんは、「うちの店にある携帯ブランド22種類のうち、10種類が中国のものだ」と話す。

店に入って左側3軒目はOPPOの専門店で、2メートルほどのカウンターの向こうの巨大な広告が目を引く。店員のフサイニさんは、「うちはOPPOブランドの南デリー第1号店。2014年にオープンし、当初は月の販売量が10台ほどだったが、今は40〜50台だ。3年間で端末の月間販売量はオープン当初の4倍以上に増えた」と説明する。

同店から8キロメートル離れたニューデリー・ネイループレイスにあるOPPO専門店のマネージャーのシライマンさんは、「当店は2017年4月にオープンしてから、1年足らずで月間販売量がオープン当時の2倍になった」と話す。

南デリーのショッピングセンターの2階にある小米の専門店もOPPOの店のように賑わっていた。販売マネージャーのシュリさんによると、「この店は小米が2017年8月に南デリーで初めてオープンした実店舗で、経営は非常に順調だ。小米はこれまでにインドで専門店を20店ほど開設しており、年内に100店まで増やしたい考えだ。小米はオンライン販売が中心で、実店舗の開設は『小米ファン』に最新機種を試してもらうのが一番の狙い」という。

▽ニーズを探り当てローカライズを実現

中国の携帯電話メーカーがインドでこれほど急速に発展した原因は、コストパフォーマンスの優位性だけでなく、最も重要なのはローカライズの実現だ。

OPPOはインド市場に進出した当初は、中国製品をそのまま持っていき、消費者の反応は今ひとつだった。李炳忠副社長兼海外携帯電話事業部責任者は、「ニールセン社などの調査会社と協力して、インド市場に関する調査を何度か実施し、若い消費者との座談会も行い、顔の見える関係を作ってユーザーと交流した。調査でわかったのは、若い人たちは写真を撮るのが大好きで、特に自撮りを好むということだった。そこで2016年にインドで自撮りをメインにした機種を売り出した。発売されると幅広く人気を集め、インドスマホ市場の自撮りの流れを牽引するようになった。これまでに自撮りシリーズは3代目製品まで発売され、この分野でのトップの地位をますます確固たるものにしている」と述べる。

OPPOと同じように、小米もインド市場の特徴を見据えて製品のローカライズ改良計画に取り組む。王翔シニア副社長は、「小米はインド向けに独自のオペレーションシステムを設計し、インド鉄道網の乗車カードなどの便利な機能を搭載したほか、特製の充電器を設計して電流の不安定さによるトラブルを防止した」と説明する。

中国ブランド携帯は優れた品質、妥当な価格、ローカライズ戦略、積極的な営業販売戦略により、インド市場で急速にシェアを延ばした。現在、インド通信産業は4Gへのバージョンアップを遂げつつあり、ガラケーからスマホへの転換期にある。インド経済の急成長にともなって、インターネットが爆発的に発展し、スマホ販売量も急成長の段階にあり、市場はまだ飽和点に達していない。最新のデータをみると、17年第4四半期のスマホの総出荷量は前年同期比37％増加し、携帯電話の総出荷量は同12％増加した。（提供/人民網日本語版・編集/KS）