2011年9月9日、香港でアジアブランドランキング500強が発表され、トップ10のうち6社を日本企業が占めた。新華社が伝えた。

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ランキングは香港紙・文匯報、中国企業報、中国国務院国有資産監督管理委員会研究センターなどが、家電、不動産、食品、金融、エネルギーなどの業界の企業とブランドを対象に、市場成績、潜在力、品質、利益を基に作成した。

トップ10はサムスン（韓国）、トヨタ（日本）、LG（韓国）、中国移動（中国）、東芝（日本）、ソニー（日本）、ホンダ（日本）、キヤノン（日本）、パナソニック（日本）、ハイアール（中国）で、日本企業が6社を占めた。

トップ100では、日本企業が52社（前年より5社減少）、中国企業が30社（同7社増加）、韓国企業が5社（同2社減少）などとなった。

中国の経済学者、李連仲（リー・リエンジョン）氏は「ブランドは経済成長の風向計。トップ100で中国ブランドが増加し、日韓ブランドが減少したことは、現在のアジア経済の情勢と一致している」と語った。（翻訳・編集/TH）