2011年9月6日、香港のアジア・タイムズ・オンラインは、中国はこのほど行った国産空母の試験航行により東アジアの力関係が大きく変わることを期待しているが、一つの国が力を強めることは必ずしも周辺諸国の衰退を意味するものではないと指摘した。9日付で環球時報が伝えた。

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ケンタッキー大学で国際関係学を教えるロバート・ファーリー教授は、日本と米国が海上覇権を巡り英国と対峙していた20世紀には「ワシントン海軍軍縮条約」により軍事拡大を相互に抑制していたとし、軍事拡大の経済に及ぼす影響も考慮し、インド、中国、日本による新たな条約を締結することが望ましいと述べている。

しかしながら、中国が大規模な海上軍備拡大による経済的な問題を抱える様子は見られず、また条約を締結したとしても、中国が過去の日本と同様に条約を破棄することも考えられる。

とはいえ、日本が将来的に中国の力を抑制する役割を自然と担うことになると考えられる理由がある。まずは日本がアジア外交における重要な仲介の役割を果たしていること、次に日本がその領土を維持することが中国海軍を抑制する力となること、最後に日本は地域の安全維持に十分な軍事力を保持していることが挙げられる。

これからの10年間が中国の時代になることは誰の目にも明白だが、同時に日本の時代になると言っても過言ではないだろう。（翻訳・編集/AN）