2011年8月16日、環球時報（電子版）によると、米国の外交専門誌フォーリン・ポリシーがこのほど、21世紀は南シナ海が紛争の中心になるとする記事を掲載した。中国が200年来の恥をそそごうとして周辺の国々と争いを起こしている南シナ海が紛争の最前線になるかもしれないと指摘した。

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記事は、20世紀は欧州が最も激しい紛争の中心だったが、21世紀は人口や経済の中心がアジアへ移行し、その舞台も海が主体になったと指摘。海軍の戦闘力は海上兵力と陸上兵力を総合したものであり、中国は海軍の増強に余念がない。20世紀に中国は領土の多くを列強各国に割譲せざるを得ない状況だったが、その恥をそそごうとする心理が働いているのだという。

また、東アジアは東北地区と東南地区に分けられるとし、東北地区は朝鮮半島問題を中心に、東南地区は南シナ海問題を中心に動いており、冷戦に近い状態に置かれていると指摘した。南シナ海ではベトナムやフィリピン、インドネシア、マレーシアなどが領有権をめぐって不安定になりつつある。

南シナ海周辺の地域は欧州とアジアを結ぶ交通の要衝で、マラッカ海峡を通じて輸送される石油はスエズ運河を通じて輸送される石油の5倍の量に上り、韓国の石油供給の3分の2を、日本にとっては60％、中国にとっては80％を占めており、エネルギー備蓄や領土問題をめぐって争いの舞台となる可能性が高いという。

また、中国が空母を所有するなど海軍の軍備を増強し南シナ海での主権を主張すれば、他の周辺国もそれに応じて軍備を増強することとなり、冷戦と似た状況を呈しつつあると指摘した。（翻訳・編集/岡田）