2011年1月24日、中国紙・環球時報は米ウォール・ストリート・ジャーナルが行ったオンライン調査の結果を紹介し、米国では中国の台頭について「よいことだ」と肯定する意見が僅差で過半数に達したことを報じた。

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「中国の台頭は米国、ひいては世界にとってよいことか？」―この設問に対して、24日朝の時点(北京時間)で1412票が集まり、肯定派が50．8％、否定派が49．2％となっている。

賛成派の意見としては、「国家が富み、国民生活が向上することは平和的発展と言える」「中国は一貫して対外的に平和的台頭を提唱している」という声が挙がった。「中国の発展は米国にとっても世界にとってもよいことではない。中国にとってのみ利益がある。そのうち米中は冷戦に突入するだろう」という反対意見も見られた。(翻訳・編集/愛玉)