2010年12月4日、環球時報が11月27日に行った「中国が空母を建造することについてどう思うか」というインターネット調査で、12月4日までに4万2662人が回答、95％を占める4万585人が賛成と答えた。

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賛成と答えた人のなかには、空母建造は国防強化の重要なポイントのひとつであるとする意見が多かった。「防衛力を固めて初めて国であり、空母はこれに有効」「空母は大国・強国の象徴であり、戦争に備えるためではなく我が国とわが国民を守るために必要」「多くの国が空母を所有しているのだから、中国だって隠す必要はない」との意見も多くみられた。

しかし、大部分のネットユーザーが空母を「強い抑止力がある」と評する一方、「中国が一度（空母所有を）宣言すれば、世界、特に周辺国や米国の厳しい反応を引き起こし、中国が受け身の立場に立たされかねないため、何も言わず粛々と建造を進めるべきだ」という意見もあった。

現在韓国もオブザーバーとして参加している日米合同演習で、米空母ジョージ・ワシントンが中国の近海まで近づいたことについて、江蘇運雲発展研究院の孫培松（スン・ペイソン）院長は同紙への寄稿文で、米空母が中国近海に近づいたことは中国に対する威嚇のシグナルであり、中国もこれを機に空母建造を宣言して「迎撃」すべきである、と述べている。（翻訳・編集/中原）