2010年1月12日早朝より、中国最大の検索エンジン「百度（Baidu）」が突如アクセス不能になり、国内で大混乱を招いた。国際オンライン、新京報、中国新聞社など各メディアが伝えた。

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各メディアの報道やネットユーザーらの報告をまとめると、12日午前7時（中国の現地時間、以下同）ごろから障害が現れはじめた。百度にアクセスするとイラン国旗とともに「イラン・サイバー軍(Iranian Cyber Army)にハッキングされた」との文字が現れたり、画面が暗転したり、「このページは表示できません」と表示されたりした。また、イラン・サイバー軍のウェブサイトやヤフーの英語版に転送されたりした。状況は、昨年12月に米国の会員制交流サイト「Twitter」がハッキングされた時とよく似ている。障害は5〜6時間にわたって続き、国内各地のみならず、米国やEU・オーストラリアからのアクセスでも同様の被害が出た。

百度のロビン・リー（李彦宏）CEOがネット上で「こんなことは初めてだ、こんなことは初めてだ！」とコメントするほどの異常事態。同社の技術責任者もその原因を「何者かによる」ハッカー攻撃と認めている。同日午後からは北京市などから徐々に回復。現在では正常に復旧している。

欧米メディアや一部専門家、多くのネットユーザーらの推測では、「イラン・サイバー軍によってドメインが改ざんされた」とする一方、国際軍事問題専門家の宋暁軍(ソン・シアオジュン)氏は、「これはイラン・サイバー軍の犯行とは限らない。中国・イラン間の外交関係を中傷しようとする何者かの仕業である可能性もある」との見方をしている。元・中国駐イラン大使の華黎明(ホア・リーミン)氏も、「イランが中国を攻撃する動機が見当たらない」としている。

また、イラン大使館の報道官は「イラン・サイバー軍についてはイラン政府も頭を痛めている。サイバー軍はイラン政府を代表していない」と表明し、“民間組織”だとする同軍とイラン政府の関係を否定した。米メディアは、同軍を「個人あるいは複数の組織からなる連合で、イラン政府によるインターネット戦争のための道具」と位置付けている。(翻訳・編集/愛玉)