2009年11月5日、日本新華僑報の蒋豊（ジアン・フォン）編集長は自身のブログで、フォーミュラ・ワン世界選手権（F1）撤退を決めたトヨタ自動車が来年、日本の自動車メーカーとして初めて中国に研究開発センターを建設する予定であることに着目した。以下はその内容。

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トヨタが4日、09年をもってF1から撤退することを発表した。世界不況による業績悪化がその原因だ。F1参戦には年間数百億円の経費がかかるといわれており、トヨタはそれを節約するため、世界のトップメーカーとしてのメンツをかなぐり捨てた格好だ。だが、トヨタの決定は非常に現実的で好感が持てる。

トヨタがF1撤退を発表した翌日の5日、日本メディアは同社が来年、中国に300億〜400億円をかけて大規模な研究開発センターを建設する計画であると報じた。中国の自動車市場が今年、米国を抜いて世界一になることを見越してのことだという。中国市場における同社のシェアは、08年でわずか6％。同社は中国人のニーズに合った「中国専用車」を開発することで、シェア拡大を目指す。

建設許可は中国政府から間もなく下りる見通しだという。計画によると、建設予定地は上海からほど近い江蘇省常熟市で、開発スタッフは数百人規模。同社が第一汽車と広州汽車との間に設立した合弁会社にも研究開発部門はあるが、技術流出を警戒し、スタッフはともに50人程度しか配置していない。こうした経緯から考えると、今回の決定はトヨタの中国市場に対する初めての「反抗」といえるかも知れない。だが、それが勝利を収めるかどうかは、今のところ未知数だ。（翻訳・編集/NN）