2009年10月30日、ロイター通信によると、このほど英調査会社のシノベイトが16か国・地域で1万1400人を対象に行った調査で、4分の1が「金融危機のおかげで人生で本当に大切なものが何かわかった」と答えたことがわかった。人民日報（電子版）が11月1日付で報じた。

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同調査によると、半数以上が「金銭に対する態度が変わった」と答え、残りの47％が「またお金を自由に使えるようになることを願っている」と答えた。また80％が、「住み慣れた地域を離れてでも、次世代が経済的に困らないようにする責任が自分の世代にある」と答えた。

さらに同調査は、多くの人々が経済危機後、結婚、出産、引越し、転職、あるいはより高度な教育を受けることなど、支出を伴う決定を先延ばしにていることを明らかにした。60％は、たとえ経済危機が収束しても、もう以前のようなライフスタイルには戻らず、「節約・倹約」のライフスタイルを続けたいと答えた。

調査対象はオーストラリア、ブラジル、カナダ、デンマーク、フランス、香港、インド、マレーシア、ニュージーランド、ロシア、南アフリカ、スペイン、台湾、英国、米国。（翻訳・編集/津野尾）