2009年6月1日、米国の外交専門誌「フォーリン・ポリシー」が、「世界は“ポスト米国時代”に突入しつつある」との記事を掲載した。米「ネーション」誌の編集者であるポール・スタロビン氏がその著作の中で“ポスト米国時代”の世界に起こり得る6つの予測を著しているという。3日、環球時報の報道。

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スタロビン氏の予測は、まず、中国とインドの台頭を挙げている。米国は政治、経済、文化といった面でその影響力を失いつつあるが、同時に中国やインドといった国々が勢力を増し、米国は上位から中位程度にまでその地位を落とすという。また、ハーバード大学やハリウッドなどの米国が有する財産は、米国だけでなく世界で共有する時代が訪れる可能性を指摘している。

次に、世界の人口が増加するにつれ、食料や飲料水、薬品を多く抱える国が生き残る「暗黒時代」に突入する可能性があるとされ、グルジアやパレスチナといった弱小国が生き残れる可能性は低いという。このほか、ポスト米国時代を勝ち抜く国は中国であり、中国人の時代がやってくる可能性があると予測している。歴史上、日本やベトナムなど多くの国が中国と敵対関係にあったが、いずれも最終的には中国が勝利しており、インドもまた中国に敗北する可能性が高いという。

仮に突出した勢力が現れなければ、世界は中世の都市国家のような時代になると予測されているが、その一方で、ポスト米国時代には自由で平等な理想的文明の時代、真のグローバル世界が成立する可能性もあるという。欧州連合（EU）の成立で、ヨーロッパには「平和と連帯」という価値観が生まれたが、こうした価値観が世界に広まる可能性も残されているという。（翻訳・編集/岡田）