2009年4月1日、環球時報によると、米ラジオ局ボイス・オブ・アメリカの中国版サイトはこのほど「中国の対アフリカ大量投資に好評価が出現」と題した記事で、これまで悪い評判が圧倒的だった中国の対アフリカ投資について、好意的な意見が現れてきたことを紹介した。

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記事によると、中国の対アフリカ投資についての西側政府や組織の評価は、以前は「アフリカの資源を奪おうとしている」「環境破壊につながる」「昔の植民地政策と同じだ」など、中国を非難するものがほとんどだった。しかし、西側諸国で研究が進むにつれ、中国を高く評価する意見が出現し始めているという。

ジョンズ・ホプキンス大学アフリカ研究担当のルイス主任は「技術移転やインフラ設備の建設など新たな資本の注入は、アフリカ諸国にさまざまなメリットをもたらしている。中国は頼りになる販売市場であり、また開発・生産のパートナーにもなっている」と評価する。

また、世界銀行のアフリカ地区担当を長期間務めたシンディー博士は「サハラ砂漠より南側の諸国がインフラ建設のため毎年必要とする350億ドルのうち、約170億ドルを中国が投資している。中国はアフリカ諸国の遅れた部分の改革に重要な役割を果たしている」と説明する。

しかし一方で、ある専門家は「今は順調だが、今後は人権や環境など多くの問題が噴出するだろう」と警告もしている。（翻訳・編集/HA）