2009年3月27日、四川新聞網によると、四川省成都市で26日開催された中国不動産トップフォーラムで、中国の不動産バブルに関して意外な観点からの指摘が発表された。

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北京師範大学不動産研究センターの董（ドン）主任は、不動産バブルについては多くの人が誤った見方をしていると指摘。人間のコントロール出来る空間面積をバランスの取れた面積とすると、現在は売り切れない程の過剰面積が市場に出回っている状態で、これは人々の生活スタイルの変化が需要に与える影響を見逃しているためであるという。

董主任によれば、現在は以前よりも離婚率が高くなり、理論上は離婚すればそれぞれに部屋が必要となる。さらに、同棲者の増加も顕著で、彼らも住む部屋を必要としている。これまでは成人しても両親と住むケースが多かったが、最近の若者は独立して住むようになってきており、彼らもまた部屋を必要とする。不動産バブル崩壊という認識は、一部の学者を有名にした以外、何のメリットもないと喝破した。（翻訳・編集/中原）