2009年3月26日、環球時報によると、アメリカのITメディアが24日、「世界の工場」とも呼ばれる中国が「世界のマルウェア（不正ソフト）工場」と化していると報じた。北京のあるセキュリティ専門家は、中国の経済が減速する中、一部のエンジニアがネット犯罪に加担するようになっているとしている。

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北京で開催されたITセキュリティの会議によれば、失業したエンジニアや株式の低迷で多額の損失を出したエンジニアの一部が「ゼロデイアタック」と呼ばれるサイバー攻撃に悪用されるセキュリティホールをブラックマーケットへ売り渡すなど、景気の不安に便乗したネット犯罪が中国で増えているという。専門家によると、ある調査では1日にウイルスなどのマルウェアに感染するPCは400万台を超えた。こうした違法行為は今後さらに増加する可能性が高いという。

ゼロデイアタックの多くは、個人ユーザーのPCを対象としたもの。ゼロデイアタックは対策が公表される前に攻撃が行われるため、防ぐことが難しいという。（翻訳・編集/岡田）