2009年1月6日、台湾台中県の38歳の男性が4日、病気を原因としたリストラに怯え、自らの首をしめて自殺したと報じられた。台湾紙・聯合報の報道を中国新聞社が伝えた。

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自殺したのは化学製品企業に技術人員として勤めていた男性。勤務先の人事部長によると、男性はうつ病を患っており、会社は休職を勧め、男性はそれに従った。しかし、休職に入ってまもなく、男性は「職場に復帰したい」と電話してきたという。男性は県機関の協力を経て勤務先と交渉し、ほどなくして復職した。

男性は4日、ベッドに横たわりマフラーで自分の首を絞め、意識不明になったところを家族に発見された。病院に搬送されたものの、死亡が確認された。男性の首には皮膚が剥けるほど強くしめた痕跡が認められた。男性の妻によると、当時抗うつ剤を服用しながらも必死に勤務を続けていた男性は、勤務先から休職を言い渡され、完全に治癒するまで復職しないよう求められ、ショックを受けていたという。休職してからの男性の口癖は「仕事がなくなったらどうしよう」だった。

従業員1万3000人を擁する男性の勤務先は金融危機の影響を受け、職員らに月当たり3〜4日の無給休暇をとるよう命じていた。(翻訳・編集/愛玉)